【東京五輪】聖火リレーは被災地ルート IOCへ上限100日の内規変更も要望 森喜朗会長「(丹念に回ると)100日では足りなくなる」
2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長は4日、聖火リレーのルート選定に関し、東日本大震災や熊本地震、鳥取地震、阪神淡路大震災などの被災地を「特に丹念に回ってあげたい」との考えを明らかにした。開催都市である東京都内も重点的に巡るべきだとの認識を示した。森会長は昨年10月に国際オリンピック委員会(IOC)に対し、上限100日でルートは一筆書きと定めた聖火リレーの内規の緩和を要望しており「(被災地などに配慮したルートにすると)100日では足りなくなる」と語った。
